高校2年生での転編入学
入学方法
現在の状況に応じた様々な入学方法があります。
高等学校2年生で転校を希望される方
2年生での転入学
高等学校を2年生で途中退学された方
2年生での編入学
学費の目安
1年間にかかる学費の目安
学費の負担が少ないことも勇志の特徴
卒業までにかかる学費の負担が少ないことも勇志国際高校の特徴の一つです。下記の表は、令和元年度から2年生での転編入学を希望される方の、標準的な納入金額表になります。 詳細についてはお問い合わせいただけましたら見積もり等も送付いたします。
- 250万円未満
非課税世帯 - 350万円未満
所得割額
85,500円未満 - 590万円未満
所得割額
257,500円未満 - 910万円未満
所得割額
257,500円以上 - 910万円以上
所得割額
507,000円以上
| 入学金 | 30,000円 |
|---|---|
| 単位料（1単位あたり10,000円） | 220,000円 |
| 施設設備費 | 30,000円 |
| 視聴覚授業料 | 30,000円 |
| 日本スポーツ振興センター加入金 | 250円 |
| 合計 | 310,250円 |
| 就学支援金 | -220,000円 |
| 納入金額 | 90,250円 |
| 入学金 | 30,000円 |
|---|---|
| 単位料（1単位あたり10,000円） | 220,000円 |
| 施設設備費 | 30,000円 |
| 視聴覚授業料 | 30,000円 |
| 日本スポーツ振興センター加入金 | 250円 |
| 合計 | 310,250円 |
| 就学支援金 | -211,728円 |
| 納入金額 | 98,522円 |
| 入学金 | 30,000円 |
|---|---|
| 単位料（1単位あたり10,000円） | 220,000円 |
| 施設設備費 | 30,000円 |
| 視聴覚授業料 | 30,000円 |
| 日本スポーツ振興センター加入金 | 250円 |
| 合計 | 310,250円 |
| 就学支援金 | -158,796円 |
| 納入金額 | 151,454円 |
| 入学金 | 30,000円 |
|---|---|
| 単位料（1単位あたり10,000円） | 220,000円 |
| 施設設備費 | 30,000円 |
| 視聴覚授業料 | 30,000円 |
| 日本スポーツ振興センター加入金 | 250円 |
| 合計 | 310,250円 |
| 就学支援金 | -105,864円 |
| 納入金額 | 204,386円 |
| 入学金 | 30,000円 |
|---|---|
| 単位料（1単位あたり10,000円） | 220,000円 |
| 施設設備費 | 30,000円 |
| 視聴覚授業料 | 30,000円 |
| 日本スポーツ振興センター加入金 | 250円 |
| 合計 | 310,250円 |
| 就学支援金 | -0円 |
| 納入金額 | 310,250円 |
※入学月または前籍校での修得単位数で納入予定金額は変わります。
※保護者等の市町村民税所得割額と道府県民税所得割額の合算によって、就学支援金の支給額が決まります。
- 入学金は、入学初年度のみになります。
- 教材費（教科書等）は、年間で総額10,000円程度です。
入学月または前籍校での修得単位数で納入予定金額は変わりますので、詳しくはお問合せください。
入学までの流れ
出願から入学までの流れをまとめました。書類郵送による手続きが中心となります。
願書の提出
所定の振込用紙にて入学検定料を振り込み、入学願書など必要書類をそろえて、本校入試課までご郵送いただくか、直接、本校または各学習センターにご持参ください。
入学選考
提出書類の確認後、書類及び選考面接を行います。
合格
入学選考後、合格通知書や入学手続き書類をお送りします。
入学手続き
入学手続き書類と就学支援金書類をご提出ください。
就学支援金書類の提出後、学費納付の振込用紙を送付します。指定期日までに納入ください。
入学・学習開始
学費の納入が確認でき次第、勇志国際高校に入学です。
学生証や教科書・レポート等の教材をお送りします。
充実した高校生活を送りましょう！！
よくある質問
入学はいつできますか？
入学時期は基本的に4月か10月になります。次の方はご相談ください。
- 転入学を希望される方⇒
どこかの高等学校に在籍している方は基本的にいつでも転入学できます。 - 編入学を希望される方⇒
以前、高等学校に在籍し、既に退学をしている方は、過去の在籍期間を活用して年度途中での編入学もできます。
奨学金や教育ローンなどは使えますか？
はい、全日制高校と条件は同じで、都道府県の奨学金や教育ローンを利用できます。 都道府県で申請の時期、方法などが異なりますのでご確認ください。
