真実はこうだ!5 「日本人の誇りを取り戻すために」

2015年03月20日

道徳授業 「真実はこうだ!」(5) ―日本人の誇りを取り戻すために

 ―勝った方の証拠だけ採用して裁判と言えるのか―

内容―「日本が提出した証拠資料はほとんどが却下された」

今回は、東京裁判で果たして公正な証拠に基づく裁判が行われたのか、というテーマで検証したいと思います。裁判には、証拠が必要です。有罪も無罪も、すべては証拠によって判定されなければなりません。事実の認定は、証拠によらなければならないのです。これを「証拠裁判主義」と言います。では、東京裁判は、証拠によって事実の認定がなされたのでしょうか。

1、検察側の証拠だけで判決文が書かれた

証拠には、検察側の証拠と、弁護人側の証拠とがあります。当然、検察側の証拠は被告の有罪を証明するためのもので、弁護側の証拠は、被告の無罪を証明するために提出されます。しかし、東京裁判では、検察側の証拠だけで判決が下されたのです。検察側が出した証拠に対しては、弁護側に、反対尋問の機会さえ与えられませんでした。さらに、東京裁判所条例には、偽証罪の規定がなかったために、嘘の証言や捏造された証拠がまかり通ったのです。弁護側が出した証拠は、多くが却下され、判決に当たっては、そのほとんどが採用されませんでした。その典型的な例が、南京事件で有罪(絞首刑)となった松井石根大将です。

2、南京事件裁判の不公正

南京で日本軍による30万人以上の南京市民の大虐殺が行われたとされる事件の監督責任を問われ、松井被告は死刑宣告がなされました。しかし、その裁判の事実認定は、極めてでたらめのものでした。南京事件というのは、東京裁判で中国側が初めて出してきたものです。検察側証人として出廷したマギー神父は、日本兵の残虐行為をいくつもあげたのですが、弁護人の反対尋問で実際に見たのは殺人1件、それも歩哨に誰何(呼び止めて問いただすこと)されて逃げたものを射殺したケースでした。これは、戦時下では合法です。

当時、南京には、入城(南京市は周りを高い城壁で囲まれていた)した将兵以外にも、百数十人もの新聞記者やカメラマン、国際委員会の委員、多くの外国人記者などがいましたが、奇妙なことに、東京裁判で証人として出廷したもの以外に、誰ひとり、虐殺現場や死体を見たものがいないのです。一方、弁護側の証人として出廷した証人の証言は一切採用されず、松井被告に有利な証拠も一切採用されませんでした。それは、南京攻撃の前に松井大将が出した「投降勧告文」(降伏するよう攻撃前に呼びかけた文書)や、指揮下にある部隊に出した南京の古跡(史跡)保護や、外国権益の尊重、一般住民の宣撫(日本軍の方針を知らせて住民の心を安定させること)命令書、指揮官として軍律を厳しく守って違法行為などしないよう厳重に注意するよう命令した訓戒書、訓戒を破って不法行為をした将兵に対する厳重な処罰や賠償などの証拠書類や証言など、すべて無視されました。

3、原爆投下の批判をかわすためにでっち上げられた事件

そもそも、南京大虐殺など、連合軍が捏造(実際になかったことを事実のように仕立てあげること・でっち上げ)した「嘘の歴史」であることは、各種資料によって証明されているのです。裁判当時検察官や裁判官が、でっち上げであることを知らなかったはずは絶対にありません。

では、何故、南京事件をでっち上げたのでしょうか。

東京裁判におけるアメリカは、自らの広島、長崎への原爆投下による31万5千人、4回に及ぶ東京大空襲、さらには60以上の主要都市の空襲(航空機で地上の目標を襲撃すること)による数十万人に及ぶ「非戦闘員」の無差別殺戮(残忍な方法で大勢の人を殺害すること)への批判をかわす必要に迫られていました。そこで、南京事件を採用したのです。

一般の国民である非戦闘員の殺害は、国際法違反であることはいうまでもありません。戦犯として裁かれなければならなかったのは、むしろアメリカの方だったのです。ユダヤ人を虐殺したナチス・ドイツのホロコーストと匹敵する、日本軍の悪逆非道の事件をでっち上げて裁くことで、アメリカによる原爆投下などへの批判をかわしたのです。

南京攻略戦は、昭和12年12月のこと。支那事変が日本側の不拡大方針に反して、中国国民党軍による在留邦人の大規模な虐殺事件が相次ぎ、事変収束のために中国国民党政府の首都である南京を陥落させて、和平交渉に持ち込む方針になったのです。南京攻略軍の司令官だった松井石根大将は、南京が中国の首都であること、世界注視のもとにあることを配慮して、入念な注意を払わせていました。しかし、その必死の努力を証明する証拠は、先述した通り、東京裁判では一切証拠として採用されることはありませんでした。

4、プロパガンダ文書が根拠の事件

当時、南京の人口は20万人でした。20万の人口なのに、30万人もどうすれば殺害できるのでしょうか。そして、陥落後南京の人口が増えたことは、記録に残っています。つまり、南京郊外に避難していた市民が戻ってきたのです。数十万人も殺されている凄惨な現場に、殺されるために南京市民が戻ってくるなど考えられませんよね。目撃者もいない。当時、南京には多くの欧米人が住んでいて、世界中のマスコミが特派員を送っていましたが、大虐殺があったという報道は、当時、全くありませんでした。何故でしょうか。こんな大虐殺があったら、世界中のマスコミにたたかれていますよ。

南京虐殺の証拠とされた写真143枚は、専門家チームの検証の結果、偽造や無関係の写真などばかりで、南京事件があったことを証明するものは1枚もないことが判明しています。第一、1万5千人程度の日本軍が、わずか6週間で数十万人を殺害することなど物理的に不可能ですし、兵器や弾薬など、戦闘以外に使用する余裕もなかったのです。本当に大虐殺が行われたのならば、大量の遺骨が出てこなければなりませんが、その後、発見されていません。

実は、この南京事件は、中国国民党宣伝部によるプロパガンダ(特定の思想や世論を誘導するための宣伝=嘘を捏造して宣伝する)だったことが判明しているのです。そのプロパガンダの文書が東京裁判における南京大虐殺事件の根拠とされたのです。

このように、東京裁判は、有罪にするために証拠すら捏造して行われた、裁判とはとても言えない不公正極まりないものでした。しかし、日本のマスコミは占領軍の検閲のもとにあって、東京裁判を批判でもしようものなら、即、発行停止になるし、書いた記者の身も危ないのです。ですから、国民に裁判の滅茶苦茶ぶりが知らされることはなく、その判決が、公正な証拠による事実認定によって出されたものと信じ込まされてきたのです。

※校長の道徳授業は、学校新聞「ポプラ通信」にて毎月連載しております。購読希望の方は、勇志国際高等学校 ポプラ通信編集部(chiba@yushi-kokusai.jp)までお知らせください。

校長の道徳授業 | 投稿日: 2015年03月20日 | 投稿者: 編集

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